階層型組織
上司・部下の関係が明確に構築されたピラミッド型の組織。
命令系統が一本化され、統率がとりやすい。
情報伝達が上下で完結するが、柔軟性に欠ける面もある。
例：官公庁や大企業の多くがこの型を採用。
事業部制
製品や地域ごとに事業部を分け、独立して運営させる組織形態。
各事業部が独自の売上や利益を持ち、迅速な意思決定ができる。
ただし、重複する部門が増え、全社的な最適化が難しくなることもある。
例：A事業部は家電、B事業部は自動車部品といったように分ける。
機能別組織
業務の内容ごとに部門を分ける組織。
営業・開発・生産・人事など、機能ごとに専門性が高められる。
部門間の連携や全体最適には注意が必要。
例：営業部、製造部、経理部などに分かれている企業。
職能別組織
社員の専門性やスキルに応じて組織された構造。
同じ職能を持つ人をまとめて配置し、効率よく業務を進める。
縦割りになりやすく、他部門との連携に課題が出ることもある。
例：デザイナーをデザイン部に、プログラマーを開発部に集約。
マトリックス組織
機能別組織とプロジェクト組織を掛け合わせた構造。
一人の社員が2つの上司（機能とプロジェクト）を持つことになる。
情報共有と柔軟な対応が可能だが、指示系統が複雑になることもある。
例：開発部に所属しながら、商品Aプロジェクトにも参加する社員。
プロジェクト組織
目的達成のために期間限定で編成される組織。
複数部門から人材を集めてチームを構成し、ゴールに向かって活動する。
柔軟で機動力があるが、指揮系統や評価制度が曖昧になりやすい。
例：新製品開発プロジェクト、イベント開催プロジェクトなど。
カンパニー制
大企業内に複数の独立した「会社（カンパニー）」を置く制度。
事業部制よりも経営の自由度が高く、各カンパニーが独自の戦略を持つ。
ただし、本社との権限分配や全体統制のバランスが課題となる。
例：映像カンパニー、ゲームカンパニー
持株会社
他の会社の株式を保有して支配・管理することを目的とした会社。
企業グループ全体を統括し、経営の効率化やリスク分散を図る。
経営戦略と現場運営を分離することで、柔軟な運営が可能になる。
例：ある企業グループが事業ごとに分社化し、それらを統括するために持株会社を設立した。
CEO（最高経営責任者）
Chief Executive Officer。
会社全体の経営方針や戦略を決定し、最終的な意思決定を担う人物。
取締役会の決定を受け、実際に企業を動かす最高責任者。
企業の顔として社外との関係構築も行う。
例：ある製造業のCEOが、環境負荷を減らす新しい経営方針を打ち出した。
CIO（最高情報責任者）
Chief Information Officer。
企業のIT戦略や情報システムの企画・導入・運用の責任を持つ役職。
業務効率化やDX（デジタルトランスフォーメーション）推進の中心人物。
情報セキュリティ対策や社内データ活用もCIOの重要な任務。
例：ある流通企業で、CIOがAIを使った需要予測システムを導入した。