階層型組織
上司・部下の関係が明確に構築されたピラミッド型の組織。
命令系統が一本化され、統率がとりやすい。
情報伝達が上下で完結するが、柔軟性に欠ける面もある。
例:官公庁や大企業の多くがこの型を採用。
事業部制
製品や地域ごとに事業部を分け、独立して運営させる組織形態。
各事業部が独自の売上や利益を持ち、迅速な意思決定ができる。
ただし、重複する部門が増え、全社的な最適化が難しくなることもある。
例:A事業部は家電、B事業部は自動車部品といったように分ける。
機能別組織
業務の内容ごとに部門を分ける組織。
営業・開発・生産・人事など、機能ごとに専門性が高められる。
部門間の連携や全体最適には注意が必要。
例:営業部、製造部、経理部などに分かれている企業。
職能別組織
社員の専門性やスキルに応じて組織された構造。
同じ職能を持つ人をまとめて配置し、効率よく業務を進める。
縦割りになりやすく、他部門との連携に課題が出ることもある。
例:デザイナーをデザイン部に、プログラマーを開発部に集約。
マトリックス組織
機能別組織とプロジェクト組織を掛け合わせた構造。
一人の社員が2つの上司(機能とプロジェクト)を持つことになる。
情報共有と柔軟な対応が可能だが、指示系統が複雑になることもある。
例:開発部に所属しながら、商品Aプロジェクトにも参加する社員。
プロジェクト組織
目的達成のために期間限定で編成される組織。
複数部門から人材を集めてチームを構成し、ゴールに向かって活動する。
柔軟で機動力があるが、指揮系統や評価制度が曖昧になりやすい。
例:新製品開発プロジェクト、イベント開催プロジェクトなど。
カンパニー制
大企業内に複数の独立した「会社(カンパニー)」を置く制度。
事業部制よりも経営の自由度が高く、各カンパニーが独自の戦略を持つ。
ただし、本社との権限分配や全体統制のバランスが課題となる。
例:映像カンパニー、ゲームカンパニー
持株会社
他の会社の株式を保有して支配・管理することを目的とした会社。
企業グループ全体を統括し、経営の効率化やリスク分散を図る。
経営戦略と現場運営を分離することで、柔軟な運営が可能になる。
例:ある企業グループが事業ごとに分社化し、それらを統括するために持株会社を設立した。
CEO(最高経営責任者)
Chief Executive Officer。
会社全体の経営方針や戦略を決定し、最終的な意思決定を担う人物。
取締役会の決定を受け、実際に企業を動かす最高責任者。
企業の顔として社外との関係構築も行う。
例:ある製造業のCEOが、環境負荷を減らす新しい経営方針を打ち出した。
CIO(最高情報責任者)
Chief Information Officer。
企業のIT戦略や情報システムの企画・導入・運用の責任を持つ役職。
業務効率化やDX(デジタルトランスフォーメーション)推進の中心人物。
情報セキュリティ対策や社内データ活用もCIOの重要な任務。
例:ある流通企業で、CIOがAIを使った需要予測システムを導入した。