標準化
モノや仕組みを共通のルールや形式にそろえること。
製品やサービスの品質、安全性、互換性を保つ目的がある。
国際的にも業界内でもルールづくりが進められている。
例：電源プラグの形を世界中で統一する。
デファクトスタンダード
実質的な業界標準として広く使われている規格。
正式な認定はなくても、市場の多数に採用されている。
競争の中で自然に標準となったもの。
例：特定のOSや動画形式が事実上の業界標準となっている。
デジュレスタンダード
法律や公的機関によって定められた公式な標準。
国際機関や政府などが認定している。
明確な手続きと合意に基づいて定められる。
例：電圧や周波数の国際基準。
フォーラム標準
企業や団体が話し合いによって自主的に決めた標準。
特定の業界グループ内での共通規格として使われる。
デファクト化を目指すケースもある。
例：携帯電話会社が共同で定めた通信仕様。
バーコード
縦線と空白の組み合わせで情報を表すコード。
主に商品管理や在庫管理に使われる。
スキャナーで読み取ると素早く情報を取得できる。
例：スーパーの商品に印刷された価格情報付きのコード。
JANコード
日本で使われる共通商品コード。
バーコードの一種で、商品識別に使われる。
製造業者や小売業者に共通のルールが定められている。
例：食品や日用品に貼られている13桁のバーコード。
QRコード
白黒のマス目で情報を表す二次元コード。
大量の情報をコンパクトに格納でき、スマホでも簡単に読み取れる。
Webリンクやクーポンなどに使われることが多い。
例：イベントチケットのURLが埋め込まれたコード。
ISO（国際標準化機構）
世界共通の規格を定める国際的な機関。
品質、環境、情報セキュリティなど幅広い分野で標準を定めている。
各国の標準を調和させることを目的としている。
例：ISO 9000シリーズなどを策定している。
IEC（国際電気標準会議）
電気・電子技術分野の国際規格を定める団体。
電気機器の安全性や性能に関する基準を作っている。
ISOと連携して標準化を進めることもある。
例：家電製品の電気安全基準の統一。
IEEE（電気電子技術者協会）
世界最大級の技術者団体で、ITや通信分野の標準化も行う。
Wi-FiやBluetoothなどの通信規格を策定している。
研究や論文発表でも知られている組織。
例：無線LAN規格の「IEEE 802.11」シリーズ。
W3C（World Wide Web Consortium）
Web技術の標準化を進める国際的な組織。
HTMLやCSS、アクセシビリティの基準などを定めている。
誰もが使いやすいWebを目指す。
例：Webページの表示ルールとなるHTMLの仕様策定。
JIS（日本産業規格）
日本国内で使われる工業製品などの標準規格。
旧名称は「日本工業規格（Japanese Industrial Standards）」。
品質や安全、互換性の確保が目的。
例：紙のサイズ「A4」もJIS規格のひとつ。
ISO 9000（品質マネジメントシステム）
製品やサービスの品質を保つための国際規格。
顧客満足を重視し、業務の継続的改善を求める。
取得には審査と認証が必要。
例：製造業が品質管理体制を整えて取得する。
ISO 14000（環境マネジメントシステム）
環境への配慮と持続可能な経営を実現するための国際規格。
廃棄物削減、省エネ、法令順守などの取り組みを評価する。
環境問題への企業の姿勢を示す指標にもなる。
例：省エネルギー活動に取り組む企業が認証を取得。
ISO 26000（社会的責任に関する手引）
企業や団体の社会的責任に関する行動指針。
人権、労働、環境、消費者対応など幅広い分野が対象。
認証制度ではなく、ガイドラインとして提供される。
例：持続可能な社会づくりに貢献する企業活動の指針。
ISO/IEC 27000（情報セキュリティマネジメントシステム）
情報資産を安全に管理するための国際規格。
機密性、完全性、可用性の確保が目的。
セキュリティ対策を継続的に改善する仕組みが求められる。
例：個人情報や顧客データを保護するための体制を構築。
ISO 30414（内部及び外部人的資本報告の指針）
人材に関する情報の可視化と評価のための国際ガイドライン。
社員の能力、働き方、満足度などを企業価値として捉える。
人的資本経営の推進に活用される。
例：社員のスキル開発状況を定量的に報告する企業。
JIS Q 31000（リスクマネジメント）
組織が直面するリスクを管理するための日本の規格。
国際規格ISO 31000に準拠して策定されている。
戦略・財務・法的リスクなどへの備えが求められる。
例：自然災害への備えとして事業継続計画を立てる。
JIS Q 38500（ITガバナンス）
ITを適切に活用し、経営に貢献させるための指針。
経営層による意思決定や責任の明確化が求められる。
ITのリスクと価値のバランスを取ることが重要。
例：クラウド導入にあたり、経営陣が効果とリスクを判断する体制を整える。